【デリカフーズ】ポストコロナでのスマート・フード・チェーンの最重要課題③

3.野菜に対する消費者／実需者のニーズ

厚生労働省は、国民的健康づくり運動である｢第2次 健康日本21｣を開始。少子高齢化・要介護者の増大を背景とした医療や介護などへの膨大な社会保障費を削減するため、「適切な食生活」等を推奨することで「国民の健康寿命を延ばす」ことを目的としています。特に、野菜不足が懸念される全ての世代に対して、家庭や外食などでプラス100gの野菜（合計1日350g。内、緑黄色野菜120g）と、プラス100gの果物（合計1日200g）を食べることを推奨しています。

野菜ビジネスで最も重要なことは｢ニーズに合致した付加価値の高い野菜を、必要な人・地域・国（輸出）に対して、それに見合った価格で生産・流通する」ことですが、我が国や先進諸国における野菜ニーズは｢安全で｣、｢美味しく｣、｢健康によい｣ことです。消費者／実需者にとって安全は当たり前のことですが、特に、“健康”によい栄養価（ビタミン、ミネラル）と機能性成分（食物繊維、ポリフェノール、カロテノイドなど）に富んだ野菜であることが大切と考えられてきました。